シャープは3日、2015年3月期連結業績見通しを下方修正した。従来の300億円の黒字予想から一転、300億円程度の赤字に陥る。事業の見直しなどで特別損失を今後計上すれば、赤字幅はさらに膨らむ。

　これは、シャープの「終わりの始まり」ではないか。というのは、同社の業績経過の経年的な筋が悪いのだ。同社は数年前に存亡の危機に瀕し、新しい資本や融資を求めて苦闘していた。12年3月期には3760億円、13年3月期には5450億円もの巨額赤字を計上した。14年3月期に116億円の利益を計上して息をついたばかりだった（いずれも連結ベース）。回復途上に入ったと思われた直後に今回の赤字予想修正では、支援する銀行団や従業員、さらには株主などの落胆は大きいだろう。

　そして今回の業績下方修正は、円安などの環境悪化など一過性のものではなく、その事業構造に本質的な問題があることを窺わせる。

　まずシャープが主要事業として残している液晶テレビだ。一時は「世界の亀山ブランド」などと自尊していたが、その凋落ぶりはひどい。例えば米テレビ商品批評誌「LCD／TV and LED TV Buying Guide」の15年1月末「トップ10ベストセリングLCD／LEDテレビ」ランキングにシャープ製品は1つも見られない。世界の主要市場である北米市場で、すでにその存在感は失われた。

　また筆者は1月末に香港を訪れた折に家電売り場などを見てきたが、シャープのロゴが目に留まることはなく、「SHARP」のネオン広告も撤去されていた。アジアでの存在感は薄くなる一方だ。そもそも「SHARP」というブランドそのものが、「グローバル500ブランド」（ブランド・ファイナンス調査）では、

　12年：171位
　13年：208位
　14年：278位

と、凋落の一途なのだ。

　液晶パネルの他メーカーへの供給も、うまくいかなくなってきた。小米（シャオミ）など中国のスマートフォンメーカー向けに中小型液晶パネルの需要が伸びていたのだが、それらの顧客ではモデルチェンジのサイクルが短いうえに、頻繁に供給先を切り替える。かといって、テレビ関連事業に代わって柱となるような大型商品が出てきたわけでもない。先日、日刊工業新聞社が発表した「2014年　十大新製品賞」でシャープの「赤外線カラー暗視カメラ」が「日本力（にっぽんぶらんど）賞」を受賞したが、ビジネスボリューム的には取るに足らない。

●心もとない高橋社長のリーダーシップ

　そしてこの難局において、高橋興三社長のリーダーシップがいかにも心もとない。

「『証券アナリストからは＜シャープの高橋は何も考えていないし、何も方向性を示さない＞と、厳しい言葉をもらっています』。周囲から自分に批判や不満が向けられていることは重々承知のうえなのである」（14年11月27日付日経ビジネスオンライン記事『シャープが考え抜いた「失敗の本質」なぜ高橋興三社長は次のビジョンを打ち出さないのか』より）

「けったいな（シャープの）文化を変えよう」と高橋社長は社内に呼びかけてきたのだが、呼びかけただけで「待ち」の姿勢を貫いてきた結果、同社の縦割り文化はますます強まり、各事業部が独自行動を取る傾向、つまり社内分裂が強まってきたといわれる。

　企業が再生フェーズにあるとき、そのリーダーたる経営者は強力なリーダーシップと、「言い出しっぺ」性向が求められる。独裁者型経営者が続いた後に就任した高橋社長は、ファシリテーター型経営者と分類される。企業がこんな状態の時に、御神輿に担がれることを期待している経営者のスタイルはおよそ不適なのだ。

　17年までには、独立系としてのシャープは存続していないと筆者は予言しておく。台湾鴻海（ホンハイ）精密工業などの外部から資本参加を受け入れるか、投資ファンドに買収されるか、同業他社に統合されるか、はたまた単純に倒産しているか。シャープというブランドさえなくなっているかもしれない。三洋電機やエルピーダメモリという大手のエレクトロニクス会社に起きたことだ。高橋社長、目指している未来を示してほしい。
（文＝山田修／経営コンサルタント、MBA経営代表取締役）

シャープまでもがこの状況か・・・。